DXを推進するには、単に新しいテクノロジーを導入するだけでは不十分です。それ以上に、従業員一人ひとりが新たなスキルを身につけ、これまでにない働き方を実践していくことが求められます。
『グローバル企業のための新日本型人材マネジメントのすすめ』の中で紹介されている事例の一つに、Hitachiが欧州において、従来のエンジニアリング主体のビジネスからデジタルソリューション事業へと舵を切った変革のプロセスがあります。
その具体的な取り組みとして、同社は英国に独自の研修プログラム、通称：日立レールアカデミーを立ち上げました。そこに日本と欧州双方の従業員を集め、デジタルシステムや安全管理、そして国境を越えたチームワークに関する研修を実施したのです。
さらに、技術面のスキルアップだけでなく、異なる文化間での交渉術やサステナビリティといった領域までカバーする、包括的なリーダーシップ研修もあわせて行われました。
こうした地道な人材育成が実を結び、2021年までには、欧州における鉄道事業の次世代リーダー候補のうち、実に60％を現地採用のメンバーが占めるまでになりました。
ここから得られる教訓は極めて明快です：企業の事業戦略が大きく変わるとき、人事部門は従業員がその変化に柔軟に適応できるよう、伴走し支援しなければならないということです。
テクノロジーは変革のきっかけをくれるに過ぎません。その変革を本当の意味で根づかせ、持続させていけるかどうかは、どこまでも人と組織の力にかかっているのです。
詳細については、ぜひ『グローバル企業のための新日本型人材マネジメントのすすめ』をご覧ください。